このことを具体的な例で確認しよう。私たちにとって一番身近なバブルは、80年代後半の日本のバブルと90年代後半のアメリカのバブルである。

2. 80年代後半の日本のバブル

1985年9月22日のG5で、日本は、当時不況に苦しんでいたアメリカ経済を救済するために、円高ドル安を容認するプラザ合意を受け入れた。日本政府は、円高不況を避けるため、さらにアメリカから日本に資金が流出して、アメリカが不況にならないようにするために、日銀に公定歩合の引き下げを要求した。そこで、日銀は1985年には5.0％あった公定歩合を1987年には当時史上最低である2.5%まで引き下げた。その結果、マネーサプライが予想以上に伸びた。

日銀は、本来ここで公定歩合を引き上げるべきだった。実際、ドイツのブンデスバンクは、アメリカの植民地である日本の中央銀行とは異なって、アメリカの協調利下げ要求を拒否して、金利を引き上げた。このため、1987年10月、ニューヨークの株式市場は大暴落となった（ブラック・マンデー）。

この時アメリカを救ったのは、日本だった。物価があまり上昇しなかったことも合って、日銀は、ダウがブラック・マンデー以前の水準を回復する1989年5月まで、実に2年以上も公定歩合を2.5%という低水準に保ちつづけたのである。

日銀は、89年の末には、公定歩合を4.25%まで引き上げた。この影響で、日本の株価は、1990年の始まりとともに暴落した。日銀はここで、公定歩合の引き上げを停止するべきだった。しかし、日銀は、3月には、5.25％、8月には6.00％と公定歩合を引き上げ、さらに、政府も、不動産バブルを沈静化させるべく、90年3月には総量規制、4月には地価税導入に踏み切った。どちらもタイミングが遅すぎて、バブル崩壊後のデフレ経済を悪化させることにしかならなかった。

3. 90年代後半のバブル

では、90年代に、アメリカを中心に起きたネットバブルはどうであろうか。アメリカは世界の覇者であり、他の国のために自国の経済を犠牲にすることはない。では、なぜアメリカでバブルが発生したのか。

遠因は、ルービン財務長官による95年以降のドル高政策にある。強いドルに惹き付けられて、日本とヨーロッパから資金が流入し、これがアメリカの株価を押し上げた。しかし末期のネットバブルを熱狂的なものにしたのは、もっと特殊な原因だった。コンピューターの西暦2000年問題である。

2000年問題とは、当時多くのコンピューターは、下二桁で年代を判定していたので、2000年1月1日になると、1900年1月1日と誤解し、誤作動するのではないかという問題である。2年前、マスコミは、この2000年問題の不安を煽っていた。曰く、「全インフラが機能停止となり、生活苦から暴動が起きる」「ロシアの核兵器が誤発射され、核戦争が起きる」「2000年問題で人類は滅亡する」云々。マスコミとは、アジってなんぼの商売だと言ってしまえばそれまでだが、このアジテーションで、金融機関もすっかり不安になってしまった。「2000年が近づくと、金融資産の大規模な現金化が起きるのではないか」と。

FRB（アメリカ連邦準備制度）をはじめ、世界の中央銀行は、この2000年問題に対応するために、マネーサプライの過剰供給を行った。景気回復局面での金融緩和という典型的なバブルのパターンである。企業は、流通の機能停止に備えて、在庫を増やした。家庭は、買い溜めに走った。こうして、1999年の末から2000年の初めにかけて、株価の急騰と景気の過熱は、頂点を極めた。

2000年問題の予言は、外れた。2000年1月1日になっても、何も起きなかった。しかし、皮肉なことに、2000年問題は、経済に何の被害ももたらさなかったがゆえに、大きな被害をもたらすことになる。2000年問題が、何の混乱も惹き起こさなかったことに安心した中央銀行は、金融引き締めに出た。過剰にマネーを供給したのだから、回収するのは当たり前だという理屈はもっともだが、経済はそんなに単純ではない。

FRBがマネーサプライの過剰供給を始めた後、ナスダックの株価は、7ヶ月で倍以上に跳ね上がった。2000年問題に対応するためのキャッシュ化という予想とは逆に、人々は有り余る金で株を買ったのである。FRBがマネーの回収を行えば、株価は当然下落する。そして一度バブルが崩壊すると、逆資産効果からデフレスパイラルと呼ばれる悪循環が始まるので、あとからアメリカ政府が財政出動を行っても、FRBが金融緩和を行っても、この流れを変えることができない。ドットコム企業は次々と倒産していった。「西暦2000年問題で、ITバブルは打撃を受ける」という予言は、外れたがゆえに的中した。

4. バブルの周期性

80年代の日本発のバブルと90年代のアメリカ発のバブルは、10年周期のジュグラー・サイクルで説明できる。だが、これらのバブルの崩壊がもたらすであろう世界的なデフレは、その深刻さから判断して、コンドラチェフ・サイクルの第三波動下降期にあらわれた世界大恐慌に匹敵するものと考えることもできる。実際、よく指摘されるように、70年前の世界経済は、現在の状況とよく似ている。

1914年に第一次世界大戦が起きると、ヨーロッパ諸国は、戦費調達のために、次々に金本位制を放棄し始めた。日本は、アメリカとともに、1917年に金本位制を停止した。金本位制の停止は、マネーサプライの増大を可能にする。大戦に伴う特需景気で、日本では成金バブルが発生した。しかし、1919年に世界大戦が終結すると、成金バブルは崩壊し、1920年からは株式市場暴落による戦後恐慌が起きる。アメリカも、同じ頃、農業バブルの崩壊で不況になる。

日本が、その後震災恐慌や金融恐慌で長い間苦しんでいる間に、アメリカでは未曾有の株式ブームが起きる。1925年にイギリスが旧平価で金本位制に復帰し、実力以上のポンド高にしてしまった。このため金がイギリスからアメリカに流入し、アメリカは低金利となった。しかしFRBは、農業バブルの崩壊後の不況からアメリカ経済を復興させるために、金利低下を容認した。この低金利が原因で、1920年代後半に株式投資ブームが起きたが、物価が上昇しなかったので、FRBは金融緩和を続け、バブルを放置した。1929年にバブルが崩壊したが、FRBは、インフレーションを心配して、思い切った金融緩和に踏み切らなかった。まるで今の日銀みたいである。こうして、世界大恐慌が始まった。

70年前も、バブルは10年周期で起きている。四つのバブルは、いずれも10年周期の中間、すなわち10年周期での景気回復局面での不適切な金融緩和によって惹き起こされた。

四つのバブルは、通常の10年周期で訪れる景気よりも大規模であり、コンドラチェフ・サイクルの下降期に位置しているので、深刻なデフレをもたらす。第4波動の谷は、第二次世界大戦で克服された。では、来るべき第5波動の谷は何によって克服されるのだろうか。

読書案内